2030年を生きる子どもたちに求められる力、そしてそれを身に着けるための教育のあり方を展望するOECD(経済協力開発機構)のプロジェクト「EDUCATION 2030」IWG（Informal Working Group）の国際会議が、本部のあるフランスのパリで開催され、本学教育学部附属義務教育学校の木下慶之教諭と連合教職開発研究科（※1）コーディネートリサーチャーのマグラブナン・ポーリーン先生が参加し、実践発表を行いました。
　5月14日から16日までの会期中、世界中から約200名が参加、イスラエル、デンマークや香港などの教職員や行政職員を前に、「Student Agency（生徒の主体性）」の具体例として、本校が20年以上前から取り組む、生徒による実行委員を中心に１つのテーマを３年間かけて追究する「学年プロジェクト」や理科分野で生徒が授業や単元を開発する「リトルティーチャー」の活動をビデオで紹介し、本校が実践する「協働探究カリキュラム」の成果を世界に発信しました。
　帰国後の21日、附属義務教育学校で国際会議の参加経緯や発表の模様を紹介し、「子どもたちの自律的な学び」とそれを支える教員の探究「Teacher Agency」について、海外の参加者から驚きと称賛が寄せられたことを報告。今後も目指すべきビジョンやどんな生徒を育てたいかについて、後期課程の教諭らと共有しました。
　今秋には、OECDのＨＰに「Student Agency」のモデル校として本校（1分程度のプロモーションビデオ）が掲載される予定です。

※1　「連合教職開発研究科」は、大学院福井大学・奈良女子大学・岐阜聖徳学園大学連合教職開発研究科の略称です。