日本独自の学校文化・教師文化である「授業研究」のあり方を学ぶための研修が、20日、本学教職大学院で始まりました。国際協力機構（JICA）との協働により、昨年度に引き続き２回目の実施で、参加国と人数を拡大し、アフリカ7カ国（エチオピア、ガーナ、マラウイ、ルワンダ、南アフリカ、ウガンダ、ザンビア）から、教員研修や教員養成研修に携わっている教育行政官、合計１３名が参加しました（昨年は４カ国7名が参加）。
開講式で、石井バークマン教育学研究科長が「3週間という短い期間ですが、研修先となる小中学校、特別支援学校において、教師が児童や生徒にどのように接し、どのように目標を達成されていくかをよく観察することは有意義な経験になることと思います。この研修で学んだことを自国の教育システムに活かしてほしい」と歓迎し、ルワンダのムカキメニイ　ルース氏が、研修生を代表してあいさつしました。
今年は新たに、世界授業研究学会(WALS)とのジョイントプログラムを27日に実施します。名古屋市で開催予定の同学会の国際学会大会の参加者約100名も来県し、小・中・高などの学校現場を学びの場とする本学教職大学院独自の教員養成教育スタイル「学校拠点方式」の拠点校となる小中学校の視察や少人数のグループに分かれてのディスカッションを行う予定です。
研修は、12月8日まで行われ、教職大学院が長年取り組んできた「ラウンドテーブル」の手法を活用し、日本を含めた各国の現状を情報交換しながら、参加国それぞれの教員の指導力向上、授業改善のためにできることを考え、アフリカ圏の教育の質向上を支援します。